三菱重工業・川崎重工業・IHIの重工業3社は、いずれも幕末〜明治期の造船所を出自としながらエネルギー・航空宇宙防衛・産業機械へと事業を広げてきた。防衛費の拡大と航空需要の回復という追い風を受け、3社とも2025年3月期・2026年3月期と連続で最高益圏の業績を記録している局面にあるが、企業規模には売上高で3倍近い差があり、各社が最も力を発揮する主力製品・技術領域にも明確な違いがある。潜水艦建造のように三菱重工業と川崎重工業が隔年で交互に受注する直接対決領域がある一方、IHIは航空エンジンという特定領域に事業を集中させる非対称な構造を持つ。

川崎重工業が開発したKawasaki Ninja H2R川崎重工業

画像: 三菱重工業ロゴ / IHIロゴ(いずれもパブリックドメイン、商標権は別途存在) / Kawasaki Ninja H2R(Dennis Bratland, CC BY-SA 4.0)、Wikimedia Commons

企業の歴史: 幕末・明治の造船所から重工業3社へ

三菱重工業の起源は1884年(明治17年)、三菱財閥2代目・岩崎弥之助が工部省長崎造船局の施設を借り受け、長崎造船所として事業を継承したことにさかのぼる。1887年に施設一切を買い取り、1917年(大正6年)には三菱合資会社から独立して三菱造船株式会社となった。1934年4月に三菱造船を三菱重工業(初代)と改名し、同年6月には三菱航空機を吸収合併している。戦後は財閥解体でいったん東日本重工業・中日本重工業・西日本重工業の3社に分割されたが、1964年に再統合して現在の三菱重工業となった。

IHIはさらに古く、1853年(嘉永6年)、ペリー来航への対応を迫られた江戸幕府が水戸藩に命じて開設した石川島造船所を起源とする、日本最古級の重工業企業である。1876年(明治9年)に平野富二が海軍省から石川島修船場の跡地を借用して石川島平野造船所を設立し、1889年に有限責任石川島造船所、1893年に株式会社東京石川島造船所(渋沢栄一が会長に就任)へと発展した。1960年12月には播磨造船所と合併して石川島播磨重工業株式会社(IHIの旧社名)となり、2007年に現在の「株式会社IHI」に社名変更している。

川崎重工業は1878年(明治11年)、川崎正蔵が東京・築地に開設した川崎築地造船所が起点である。第1号船は西洋型木造船「北海丸」(80トン)で、1881年には兵庫東出町に川崎兵庫造船所を開設、1886年に官営兵庫造船所を借り受けて合併し「川崎造船所」に改称、神戸を拠点とする企業へと転じた。1896年に株式会社化し、1919年に川崎汽船、1928年に川崎車輛、1937年に川崎航空機をそれぞれ分離独立させた上で、1939年に経営の多角化に合わせて「川崎重工業株式会社」に社名変更した。3社とも祖業は造船だが、三菱重工業は財閥系企業としての分割・再統合、IHIは幕府直轄の造船所からの発展、川崎重工業は個人創業からの多角化という、それぞれ異なる経路をたどって現在の姿にたどり着いている。

企業規模の比較: 過去5期の推移

3社とも決算期は3月で揃っており、直接比較しやすい。単年度の数値だけでなく直近5期(2022年3月期〜2026年3月期)の推移で見ると、成長速度の違いがより鮮明になる。

決算期 三菱重工業 売上収益 三菱重工業 営業利益 川崎重工業 売上高 川崎重工業 営業利益 IHI 売上収益 IHI 営業利益
2022年3月期 3兆8,602億円 991億円 1兆5,009億円 458億円 1兆1,729億円 815億円
2023年3月期 4兆2,028億円 1,414億円 1兆7,256億円 815億円 1兆3,529億円 820億円
2024年3月期 4兆6,571億円 2,348億円 1兆8,493億円 362億円 1兆3,225億円 ▲701億円(赤字)
2025年3月期 4兆3,612億円 2,870億円 2兆1,293億円 1,246億円 1兆6,268億円 1,435億円
2026年3月期 4兆9,742億円 4,499億円 2兆3,113億円 1,262億円 1兆6,434億円 1,655億円
指標 三菱重工業 川崎重工業 IHI
連結従業員数 約80,000人台(2026年3月期時点) 約41,000人(2025年3月期時点) 約28,000人(同)
自己資本比率 35%台 24.6% 23.0%
防衛省向け売上高(2025年3月期) 7,042億円(3社中最大) 4,009億円 非開示(セグメント合算のみ公表)

三菱重工業は5期で売上収益が約29%増、営業利益は4.5倍に拡大した。原子力・防衛・ガスタービンという高採算領域への集中が利益率の伸びに直結している。川崎重工業は5期連続増収で売上高は約1.5倍に伸びたが、2024年3月期には一時的に営業利益が急減しており、後述する事業ポートフォリオの入れ替え途上にあったことがうかがえる。IHIは2024年3月期に営業損失(▲701億円)を計上したのが際立った特徴で、これは民間機用エンジン「PW1100G-JM」(エアバスA320neo向け)の追加検査プログラムに伴う約1,541億円の一時費用と、北米プラント案件の訴訟和解費用約146億円が主因である。2025年3月期には黒字転換し、2026年3月期まで2期連続で増益を続けており、V字回復の過程にある。売上規模は三菱重工業が突出して大きく、川崎重工業・IHIのおよそ2〜3倍にあたる。自己資本比率でも三菱重工業が最も安定した財務基盤を持つ一方、川崎重工業とIHIは20%台前半とやや低めで推移している。

主力製品の比較: 直接対決する領域と、しない領域

3社は同じ「重工業」に括られながらも、事業ポートフォリオの重なり方は一様ではない。潜水艦のように真正面から競合する領域がある一方、ロケットのように役割分担が明確な領域、宇宙・防衛のように1社だけが不参加の領域も存在する。

防衛装備: 潜水艦は隔年交代、IHIはエンジン専業という非対称

海上自衛隊向け潜水艦は、三菱重工業神戸造船所と川崎重工業神戸工場が毎年交互に1隻ずつ建造するという、日本の防衛産業では珍しい直接分担体制を取っている。最新の「たいげい型」も両社が隔年で担当しており、2025年には川崎重工業が「らいげい」を、三菱重工業が「ちょうげい」型を、それぞれ神戸で防衛省に引き渡している。

項目 三菱重工業 川崎重工業 IHI
潜水艦建造 ○(神戸造船所、隔年建造) ○(神戸工場、隔年建造) ✕(建造実績なし)
戦闘機・ミサイル ○(F-2/F-15能力向上、GCAP日本側主契約者、12式地対艦誘導弾能力向上型のスタンドオフ・ミサイル化を主導) 一部(練習機T-4、飛しょう体) ✕(プラットフォーム不参加)
護衛艦・輸出艦艇 ○(もがみ型護衛艦。2026年4月、豪州向け能力向上型11隻・約1兆円の共同開発生産契約を締結、戦後初の艦艇輸出) △(艦艇搭載装備の一部供給) ✕
哨戒機・輸送機・大型ヘリ △ ○(P-1哨戒機・C-2輸送機の主契約企業、CH-47大型輸送ヘリのライセンス生産) ✕(プラットフォーム不参加)
航空機エンジン供給 ○(戦闘機用エンジン国内生産に一部関与) △ ◎(防衛省が使用する航空機のほとんどのエンジンで主契約者、戦闘機・哨戒機・練習機用エンジンを横断的に供給)
2025年3月期 防衛省向け売上高 7,042億円 4,009億円 非開示

このように、艦艇・戦闘機という「プラットフォーム」を巡っては三菱重工業と川崎重工業が直接競合・分担する関係にあるのに対し、IHIはどのプラットフォームにも属さず、エンジンという横断的な機能部品に特化することで、事実上どの防衛装備品にも部品供給者として関与できる立ち位置を築いている。これはIHIが売上規模で2社に劣後しながら防衛関連で存在感を持てる理由でもあり、逆に言えば装備品の調達動向そのものよりもエンジンという単一カテゴリの需給に業績が左右されやすいという集中リスクの裏返しでもある。

宇宙: H3ロケットを3社で分担する構図

宇宙分野は競合ではなく、明確な役割分担が成立している領域である。三菱重工業は日本の基幹ロケット「H3」の製造・打上げの中核を担い、愛知県飛島村の飛島工場で第1段・第2段タンクの製造から機体組立・機能試験までを一貫して担当する。IHI(子会社のIHIエアロスペース)はH3の固体ロケットブースターやガスジェット装置を手がけるほか、イプシロンロケットの開発・製造そのものを担う。川崎重工業は、打上げ時の風圧・振動から衛星を守る「衛星フェアリング」の製造に強みを持ち、H3ロケット用フェアリングを供給している。3社が同じロケットの異なる部位を分担しているという点で、宇宙分野は防衛の「対決」とは対照的な「協業」の構図になっている。

エネルギープラント: ガスタービンで直接競合、水素戦略は分かれる

火力発電用ガスタービンでは三菱重工業と川崎重工業が競合する。三菱重工業の「M701JAC」はタービン入口温度1,650℃・コンバインドサイクル効率64%以上という世界最高水準の大型機(50Hz地域向け出力840MW)であるのに対し、川崎重工業の「L30A」は自社開発では最大となる30MW級の中小型機で、発電効率40%以上、副生水素を20〜50vol%混焼できることを特徴とする。狙う市場のレンジが異なり、三菱重工業は大規模電力会社向けの大型コンバインドサイクル発電、川崎重工業は工場・産業向けの分散型コージェネレーションを主戦場としている。IHIはガスタービン本体では競合せず、ボイラ・LNGタンク・化学プラント設備といった周辺のプラント機器を主力とする点で、ここでも3社の事業領域は非対称である。

次世代燃料の戦略も3社で分かれている。IHIはアンモニア混焼・専焼に、川崎重工業は水素サプライチェーン(液化水素運搬船・荷役基地・水素ガスタービンまでの一貫体制)に、それぞれ軸足を置く一方、三菱重工業は水素とアンモニアの両輪で開発を進めており、海外企業への出資を通じて水素製造ノウハウを取り込む動きも見せている。

各社の看板製品

3社にはそれぞれ、他の2社が持たない独自の看板製品もある。

三菱重工業のエナジー事業(セグメント売上高2兆円台、機械・プラント系全体の中核)を代表するのが前述のガスタービン「M701JAC」で、2020年の試運転開始以来タイ・ベトナム・カタールなど海外への採用が進み、300万時間を超える運転実績を積んでいる。

IHIは日本のジェットエンジン生産の60〜70%を担うリーディングカンパニーで、民間機用エンジンでも大型機から小型機まで各国メーカーとの国際共同開発事業に参画し、エンジンモジュールや部品の開発・供給を担う。この構造の裏返しとして、IHIは利益の77%を「航空・宇宙・防衛」セグメントに依存する集中型の事業構造になっており、航空機需要の変動(前述のPW1100G-JM問題のような単一プログラムのトラブルも含め)が業績に直接跳ね返りやすい。

川崎重工業は航空宇宙システム・エネルギー環境プラントに加えて、モーターサイクル・ロボットという他の2社にはない事業を持つ、最も多角化した重工メーカーである。象徴的なのが市販車として世界最速級の性能を持つ「Kawasaki Ninja H2R」で、998ccの直列4気筒エンジンに独自開発のスーパーチャージャーを組み合わせ、最高出力321.5馬力を発生する。このスーパーチャージャーの設計には同社の航空宇宙・ガスタービン・機械の各事業部門の技術者が関わっており、Ninja H2Rは重工グループ全体の技術力を誇示するショーケースとして開発された経緯がある。産業用ロボット事業も伸びており、2030年度に売上高4,000億円(現状のおよそ4倍)を目指す計画を掲げている。

技術戦略・強みの違い

3社の技術戦略には、事業ポートフォリオの違いをそのまま反映した特徴が表れている。

三菱重工業は「選択と集中」を軸に、原子力・ガスタービン・防衛という高採算・高成長領域へ経営資源を絞り込む戦略を取る。2025年9月にはフォークリフト子会社・三菱ロジスネクストを投資ファンドの日本産業パートナーズへ約1,300億円で売却すると発表しており、量産品ビジネスでは専業メーカーに対抗できないという判断のもと、防衛・エネルギーへの重点投資を優先する姿勢を鮮明にしている。防衛分野では、もがみ型護衛艦のオーストラリア輸出(2026年4月契約締結、能力向上型11隻・約1兆円規模)に象徴されるように、国内向け装備の海外展開という新たな成長軸を確立しつつある。

IHIは航空エンジンという単一カテゴリへの集中を、リスクを取りながら深掘りする戦略を取る。エンジン単体の販売よりも、保守・整備(MRO)によるアフターマーケット収益の拡大に重心を移しており、自動化・デジタル化によるサービス品質と効率の向上を掲げる。2024年3月期の大幅赤字はこの集中戦略の代償が表面化した例だが、2026年3月期には過去最高益圏まで回復しており、社長自身が「年度内に事業再編を一区切りさせる」と表明するなど、不採算事業からの撤退を含めた構造改革を徹底する姿勢を維持している。

川崎重工業はモーターサイクル・ロボット・水素という異分野間の技術転用を強みにする「面」の多角化戦略を取る。航空宇宙部門で培ったスーパーチャージャー技術がNinja H2Rに転用された例のように、事業部門を横断した技術の使い回しが同社の設計文化として定着している。水素については液化・運搬・荷役・発電までを一貫して手がける垂直統合戦略を取っており、2030年までに非常用を除く発電用エンジン・ガスタービンの全機種を水素100%対応にする計画を掲げるなど、3社の中で最も水素に前のめりな姿勢を示している。

開発・製造拠点

三菱重工業は東京の本社機能に加えて国内に多数の造船所・製作所を構え、川崎重工業は東京・神戸の二本社体制のもとで国内の生産拠点を展開し、IHIは東京・豊洲の本社を中心に航空エンジン・エネルギープラント関連の工場を全国に分散させている。判明する主要拠点を地図に示す(海外拠点・全ての関係会社工場は対象外)。

出典: 三菱重工業・川崎重工業・IHIそれぞれの公式サイトの拠点・事業所紹介ページに掲載の拠点名をもとに、住所は各社公式ページで確認できたものは一次情報、確認できなかったものは地図情報サービス(NAVITIME・Yahoo!マップ・マピオン電話帳等)で個別に確認した(その旨を正直に記載)。座標はOpenStreetMap Nominatimによる町丁目単位のジオコーディング。3社とも国内の関係会社工場・海外拠点は原則対象外とし、各社の中核となる本社・造船所・製作所・工場を中心に選定した。

事業戦略・今後の展望

防衛費のGDP比2%への引き上げ(高市政権が2025年10月に表明、2027年度までに達成予定、防衛予算は2022年度の5.4兆円規模から2027年度に約11兆円規模へと拡大する見通し)と、コロナ禍から回復した航空需要という2つの追い風を受け、3社は2025年3月期・2026年3月期と連続して最高益圏の業績を記録した。防衛事業の受注も急拡大しており、三菱重工業の2025年3月期の防衛・宇宙関連受注は1.8兆円規模と、防衛費拡大前の3倍を超える水準に達している。

三菱重工業は中期経営計画「2024事業計画」(2024〜2026年度)のもとで非連続的な成長を掲げ、2027年度に売上高5兆7,000億円(2023年度比20%増)、事業利益4,500億円以上(同60%増)という目標を打ち出している。前述の三菱ロジスネクスト売却による量産品ビジネスからの撤退と、もがみ型護衛艦のオーストラリア輸出という防衛装備品の海外展開が、この計画を象徴する2つの動きである。原子力・防衛への投資を集中させる「選択と集中」路線は、電力需要の拡大(データセンター向け等)を追い風に、さらに加速する見通しである。

川崎重工業はグループビジョン2030「つぎの社会へ、信頼のこたえを」のもとで、「安全安心リモート社会」「近未来モビリティ」「エネルギー・環境ソリューション」の3領域を成長フィールドに掲げている。防衛事業は2025年3月期の受注全体のおよそ30%を占めるまでに拡大しており、大型輸送ヘリ「CH-47」のライセンス生産などが牽引役となっている。水素サプライチェーンへの投資も継続しており、液化水素運搬船から水素ガスタービンまでを一貫して手がける体制の商用化を進めている段階にある。

IHIは航空・宇宙・防衛・原子力分野に今後3年間で6,500億円を投資する方針を掲げ、コロナ禍で落ち込んだ民間航空エンジン需要の回復を追い風に、構造改革フェーズから成長投資フェーズへの転換を図っている。2025年度(2026年3月期)決算では売上高1兆6,434億円・営業利益1,655億円を計上し、2027年3月期は4期連続の最高益更新を見込む。民間航空エンジンのアフターマーケット(整備・部品供給)収益の拡大と、防衛予算拡大の恩恵を受けるエンジン事業の強化が、当面の成長ドライバーとして位置づけられている。

3社に共通するのは、防衛・エネルギー・航空という高採算領域への「選択と集中」を進めながら、非中核事業の整理・売却を並行して進めている点である。防衛費拡大という追い風が今後も続く保証はなく、IHIが2024年3月期に経験したような単一プログラムのトラブルが業績を直撃するリスクも各社に残る。それでも足元の受注環境は3社ともに良好で、当面は防衛・航空・エネルギーの3分野を軸にした拡大局面が続くとみられる。

参考リンク

#重工業 #三菱重工業 #川崎重工業 #IHI